専用住宅の平均は138.77㎡と63.54㎡
2023年住宅・土地統計調査に基づく両都県の資料では、1住宅当たりの延べ面積は富山県が138.77㎡、東京都が63.54㎡だった。対象は、住む人がいる「専用住宅」、つまり居住専用に建てられた住宅だ。空き家や店舗併用住宅は、この平均に含まれない。
富山県の資料でさらに内訳を見ると、持ち家は166.63㎡、借家は48.67㎡と開きがある。県平均の138.77㎡からは見えにくい差だ。東京都の同じ区分の値は今回の資料では確認できていないため、持ち家同士、借家同士の面積差までは比べられない。
持ち家の割合は富山74.9%、東京44.7%
同じ2023年調査では、居住世帯のある住宅に占める持ち家住宅率は、富山県が74.9%、東京都が44.7%。住宅を所有関係で分けた割合であり、世帯ごとに何戸所有しているかを数えたものではない。
富山では借家より広い持ち家が多く、こうした住宅の構成が全体の平均面積にも関わっている。東京は、総務省の調査概要によると、居住世帯のある住宅の7割超が共同住宅だ。広さの差を考える際には、所有関係に加えて建て方や土地利用も関わってくる。
その家に何人で住むのか
世帯人数は、別の2020年国勢調査で確認できる。一般世帯の1世帯当たり人員は、富山県が2.50人、東京都が1.92人だった。
ただし、国勢調査の「一般世帯」と住宅・土地統計調査の「主世帯」は同じ集団ではなく、調査年も3年違う。先ほどの床面積をこの人数で割っても、両都県の1人当たり居住面積にはならない。
広い家に複数人で住む場合と、小さな家に一人で住む場合では、使える空間も違う。今回の数字から分かるのは、住宅の広さ、所有関係、世帯規模の構成の違いまでだ。住宅費や通勤、維持管理の負担、家族の希望は測っていないため、面積だけで住みやすさを決めることはできない。
資料の読み方。住宅の床面積・持ち家率は2023年、一般世帯の人員は2020年。対象が異なり、組み合わせて1人当たり面積は算出できません。